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どうしてタイ株に注目するのか？
数ある投資の中で、どうしてタイ株に注目をするの？と感じている人も多いのではないでしょうか？
タイ株に注目するのは、ズバリ、他の新興国に比べ、今後、急成長をする可能性が極めて高いからです。
それでは具体的にどうしてタイなのか？について解説していきます。
タイの国内総生産（GDP）は、国際通貨機関（IMF）の統計によれば2005年に約1731億ドルに達し、世界36位で、アジアでは香港よりわずかに小さく、マレーシアよりやや大きい規模です。2007年には約2086億ドルに成長し、香港を上回って世界34位になるとIMFは推計しています。
過去の推移を振り返ってみると、1980年から四半世紀で約5.3倍に成長しており、インドネシアやフィリピン、ベトナムなどを上回る成果を上げています。この間の経済成長をもたらしたのは、日本、韓国、台湾などの海外企業がタイに生産拠点を移転したことで、輸出が増大したのが主な理由と考えられています。日本では1985年のプラザ合意を機に加速した円高ドル安で、製造業の生産拠点をアジアへ移転する動きが顕著になりましたが、このときタイが最大の受け皿のひとつだったのです。
ところが、1997年にタイを震源とするアジア通貨危機が起こり、タイ経済は深刻な痛手を被りました。不動産バブルが崩壊し、1998年のタイのGDPは前年比－10.5%となりましたが、1999年から輸出が回復し、経済成長は東南アジア主要国とほぼ同水準で推移しています。
BRICs（ブラジル、ロシア、インド、中国）は新興国としてこれまで、急成長を成し遂げてきていますが、その理由は大きく別けて４つあります。
BRICsが急成長を成し遂げた４つの要因
①豊富な天然資源
②豊富な労働力
③外資の積極的な導入
④購買力を持った中産階級の台頭
などが急成長の要因としてあげられます。急成長に欠かせないこれらの要因が タイにどの程度あてはまるのか見ていくことにしましょう。。
①のエネルギーについては、原油消費量の約29％、天然ガス消費量の約72％を自給しています。また食料生産量が非常に多く、穀物消費量の1.56倍も生産しており、これは世界6位の水準です。このようにタイは天然資源に恵まれ、エネルギーについてはその多くを自給でき、食糧については輸出能力が大きく、外貨獲得の柱となっています。
②の労働力については明らかに劣っており、BRICsのように1億人以上の人口が集積することによるメリットなどはありませんが、働き手となる生産年齢人口（15～64歳）の割合で比較すると、中国とほぼ同等の70.5％であり、インドやブラジルを上回っています。したがって、労働力の量や質は良好な水準にあることがわかります。
③の外貨の導入については、1980年代以降から活発になり、東南アジア主要国でもっとも早くから投資の自由化を進めてきました。たとえば、マレーシアやインドネシアが自動車の国産化を推進するために国産メーカーの保護政策を採ったなか、タイは自由化を進めています。この結果、日本や欧米の自動車メーカーはタイに生産拠点を集中させ、タイを「アジアのデトロイト」との異名で知られるほどの自動車生産大国に押し上げました。
④の購買力のある中産階級についてですが、タイの一人当たりのGDPは2659ドルで、世界94位。日本のわずか7分の１にすぎません。しかし、たとえば一人当たりの電力消費量や携帯電話普及率で見ると、中国やインドを上回っており、消費が活発な中産階級の増大を裏付けています。このような中産階級の台頭は、自動車、パソコン、家電製品などの販売増をもたらし。経済成長を支える柱となっていくと見られます。
このように検証すると、タイがBRICsに比べて明らかに劣るのは人口規模だけで、他の条件はむしろ優れている点が多いことがわかります。このような点からタイは、他の新興諸国に比べ発展する可能性が高く、株価の上昇も期待できるのではと見ています。
ここまではタイ経済のこれまでの経緯と、他の成長国と比べた現状について見てきましたが、ここで、タイ経済の今後を左右するポイントについて見てみましょう。